テクノロジーの進化がもたらす5年後の世界
数日前に情報処理推進機構（IPA）が衝撃的な調査結果を発表していました。
このままでは5年後には自社の優位性がなくなってしまう
情報処理推進機構（IPA）はデジタルテクノロジーの活用によってビジネス変革を推進する「デジタルトランスフォーメーション（DX）」の現状や課題を把握する目的で、東証一部上場企業1000社を対象にアンケート調査を実施するとともに、10社には直接インタビューも行った。2019年4月に発表した調査結果によると、回答した92社のうち58.7％が、「デジタルテクノロジーの普及による自社への影響」として「自社の優位性や競争力の低下」を挙げた
「将来的に自社が競争力を維持できる年数」を問う設問に、「約2～3年後」と答えた企業の割合が22.8％にのぼった（図2）。「約5年後」とした企業を含めると、その割合は50％を超える。実に回答企業の半数以上が、近い将来、自社のビジネスが立ち行かなくなる可能性があると認識していることが分かった。
回答の母数が少なくはありますが、半数の企業が5年後には自社の優位性がなくなると回答しているのは驚きですね。
正直なところもっとのんびり呑気に構えている企業が多いのイメージでしたので、個人的にはこの数字は好意的です。
5年後の未来はどうなっているのか
そんなことを考えていたら、こんな面白い記事が目に留まりました。2025年の未来予想です。
正午ごろ、一人の広告クリエイターがアマゾンゴーにランチを買いに訪れた。店舗の入り口には顔認証用とスマホのQRコード用の2種類のゲートが用意されているが、彼はポケットに手を突っ込んだまま、顔認証用のゲートを通過して入店した。
すでに都内のATMはここを含めて30機にまで激減。いまやATMは平成の遺物のような扱いで、昭和の遺物の公衆電話と合わせて「どちらを探し当てるのが難しいか」というバラエティ番組が作られるようになっていた。
アマゾンゴーを出たクリエイターは、すぐにライドシェア会社の「Lyft」が提供する自動運転タクシーに乗り込んだ。「Lyft」の支払いには、楽天ペイを利用した。向かったのはソフトバンクグループのビジョンファンドが出資するコワーキングスペース＆シャアリングオフィスの「WE WORK」（ウィワーク）だ。
「クリエイターのためのマーケティング講座」を受講したが、この受講料はPayPayで決済された。これを確認しようとスマホでPayPayの入出金明細のページを開くと、同時に納品した広告企画の代金がPayPayに入金され、さらに今月の家賃が独自通貨「ペイペイコイン」で自動引き落としされていた。
ちょっとしたSF映画のようですが、2000年から2005年、2005年から2010年、2010年から2015年、といった形で伸び率を考えると、あながち強気の予想とは言えないのではないでしょうか。
それにしても都内にATMが30機に激減というのはさすがに言い過ぎかなと思いつつ、ふと自分自身のことを考えると、最近殆どの支払いをiPhoneのSuicaアプリかクレジットカードで済ませていることに気づきました。確かにATMは滅多に使わなくなった・・・。
また気になるのは、この記事に出てくるのが楽天ペイ以外は海外の会社だということ。
冒頭に紹介した「5年後に自社の優位性がなくなる」ということも現実味が増してきました。
コンサルタントの端くれとしては、変化についていくのが苦手な日本企業に対し、いかにデジタルトランスフォーメーションを促していくかということを考えていかなければな、とぼんやり思う金曜日の夜です。
ではでは。
